ABOUT

|当協会について

一般社団法人家具耐震診断士協会は、「地震による家具の転倒を防ぎ、命と暮らしを守る」ことを使命に掲げ、2025年に設立されました。

日本は地震大国であり、いつどこで大きな揺れに見舞われても不思議ではありません。その際、家具の転倒が大きなケガや命の危険につながるケースは少なくありません。
私たちは、家具の配置や固定方法、耐震グッズの正しい使い方を広く啓発し、より安全な住まいづくりを提案しています。

地震による家具の転倒を「防ぐこと」は、決して難しいことではありません。正しい知識とちょっとした工夫で、大切な命を守ることができます。
私たちは今後も、暮らしの安全性を高めるための活動を続けてまいります。

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|代表挨拶

家具耐震で必ず備わるのは、安心です。

—-安らげる家が地震で凶器と化す

「建物に耐震基準があるのだから、家具にもあっていいのではないか」

起業に向けてアイディアを集めていたとき、ノートに書き留めていました。

これを実現しようと決意したのは、2015年の小笠原諸島西方沖地震です。震源の深さが682キロメートルと観測史上最深で、さらに観測史上初めて全都道府県で震度1以上が観測されました。

私は横浜市内の妻の実家にいたのですが、揺れた瞬間から空気が一変したのを鮮明に覚えています。

携帯電話からは「地震です」と警報が鳴り続け、家族は外に飛び出そうとしたり背の高い家具から逃げるように離れたりと、パニック状態に。

安らげる家が、一瞬にして凶器と化す現実を目の当たりにしました。

震度4でこうなのだから、大地震が来たらどうなるか。

想像するだけでゾッとしました。

建物が倒壊しなくても、家具が転倒したら怪我や死亡のリスクがありますし、自宅で避難生活を送ることもできません。

「家具の転倒を防いで、いつか来る大震災での被害を減らそう」

こう決意し、家具耐震サービスの会社を立ち上げました。

—-見えてきた2つの課題

家具耐震の事業を始め、2つの課題が見えてきました。

ひとつは、首都圏の人たちは「地震慣れ」していて危機意識が低いことです。

しかし、30年以内に首都圏に大地震が発生する確率は78％です。

もし降水確率が78%だったら、ほとんどの人が傘を持って出かけるのではないでしょうか。備える大切さをもっと広めなければと考えています。

もうひとつの課題はさらに深刻です。家具耐震をしたくても、方法がわからずそのままにしている人が非常に多いことが判明しました。

家具耐震の用品はたくさん出回っているものの、自分の家や家具にはどれが最適でどう取り付けたらいいのかが判断できず、聞ける人もいない。

つまり、「やりたくない」のではなく「やりたくてもできない」のが現実なのです。

そんな方々の自宅に訪問して家具耐震の施工を行っていますが、一企業のできることには限界があります。家具耐震の正しい知識を持った人を増やしていくことが急務だと考え、家具耐震プランナーの資格をスタートさせました。

—-家具耐震で必ず得られるもの

新しい家具を設置するとインテリアがおしゃれになったり生活が便利になったりと、目に見える変化があります。

一方、家具耐震をしても、見た目も利便性も変わりません。

しかし、確実に得られることがひとつあります。

それは、安心です。

お客様から「これで安心して寝られます」とお言葉をいただいたとき、地震慣れしているとはいえ大地震への恐怖心は誰もが潜在的に持っているのだと実感しました。

きっかけさえあれば家具耐震を行う人が増え、平常時は安心して暮らせて震災時は被害を軽減できるはずです。

そのきっかけを作るには、正しい家具耐震の知識を持った人が必要です。

家具耐震を「やっておけばよかった」ではなく「やっておいてよかった」と思える人をひとりでも増やしませんか。

講座でお会いできるのを楽しみにしています。

一般社団法人家具耐震診断士協会
代表　小杉 駿介

|代表プロフィール

小杉 駿介
1987年横浜生まれ。引越し業と電気工事業にて、家具の設置や耐震補強の経験を積む。大手引越センターのお客様満足度アンケートでは全国3500人中6位。2016年に家具耐震を専門とする株式会社エリアプロジェクトを創業。現在はリフォームや不動産仲介なども取り扱う。地域貢献をモットーとしており、電球交換1個から対応するきめ細やかさと人情味が好評を得ている。家具耐震をさらに普及させるため、2023年に一般社団法人家具耐震診断士協会を創立。家具耐震プランナーの育成に力を入れている。